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住宅ローンはペアローンと連帯債務どっちがいい?7,000万円借りた夫婦の結論とは

住宅ローン 実体験レポート

7,000万円の住宅ローンを共働き夫婦で組むにあたり、最初はペアローン一択でした。ハウスメーカーの営業担当の一言をきっかけに連帯債務を知り、比較・検討した結果、連帯債務を選択。その経緯と判断のポイントをまとめました。

頭金は入れず、フルローンを選択しています。フルローンを選んだ理由や資金計画については、こちらの記事で詳しく紹介しています。

▶︎ 「頭金なしで住宅ローンを組んでも大丈夫?我が家がフルローンを選んだ理由」

7,000万円のローン、連帯債務に決めました

最初に我が家の契約内容をお伝えします。「連帯債務が正解」というわけではなく、比較・検討を重ねてたどり着いた結論です。

契約内容
項目 内容
借入金額 約7,000万円
借入割合 夫70% / 妻30%
金利 変動金利 0.995%(がん団信付き)
金融機関 地方銀行
契約方法

連帯債務

ネット銀行・メガバンクも比較したうえで地方銀行を選んでいます。比較した内容は別記事で詳しく紹介しています。

▶︎ 「住宅ローンはどこで借りる?地方銀行・ネット銀行・メガバンクを比較して決めた理由」

1

住宅ローン控除を夫婦ともに受けられる

借入額が約7,000万円のため、夫婦それぞれが控除を受けられることが絶対条件。「ペアローンしか方法がない」と思い込んでいましたが、連帯債務でも条件を満たせば夫婦ともに受けられると知り、選択肢が広がりました。

2

ペアローンより諸費用を抑えられた

ペアローンは夫婦それぞれが契約を結ぶため、事務手数料や登記費用などが2契約分かかることがあります。連帯債務は契約が1本になるケースが多く、諸費用を抑えられる可能性があります。

3

契約がシンプルだった

数十年付き合う契約だからこそ、シンプルであることは安心材料です。今回利用した地方銀行では、連帯債務で希望条件を満たせたため、1本の契約で済むことが決め手のひとつになりました。


「ペアローンしかない」という思い込みに気づいた瞬間

SNSも住宅系YouTubeも住宅ローン控除の仕組みも調べていました。それでも「連帯債務」という制度は知りませんでした。私の中ではこんな図式ができあがっていたのです。

「住宅ローン控除を夫婦ともに受けたい = ペアローン」

ところがハウスメーカーの営業担当から「連帯債務でも、ご夫婦とも住宅ローン控除を受けられますよ」という一言をもらいます。

それは「知らなかった」だけでした。もし教えてもらえなければ、比較することなくペアローンを契約していたと思います。

この記事で一番伝えたいのは、「最初から選択肢を一つに決めつけないでほしい」ということです。少し調べるだけで、自分たちにもっと合った方法が見つかるかもしれません。


ペアローンと連帯債務、何が違うのか

我が家が比較したポイントをまとめました。一見大きな違いはありませんが、数十年付き合う契約だからこそ、自分たちに合った方法を選ぶことが大切です。

比較項目 ペアローン 連帯債務
契約本数 2本 1本
借入額 合算可能 合算可能
住宅ローン控除 夫婦とも利用可能 条件を満たせば夫婦とも利用可能
契約時の諸費用 高くなりやすい 抑えられることが多い
団信 夫婦それぞれ加入できる商品が多い 金融機関によって異なる
手続きの複雑さ やや複雑 比較的シンプル

どちらが向いているのか

「ペアローンだからダメ」「連帯債務が絶対おすすめ」という話ではありません。それぞれに向いている家庭があります。

ペアローン向き
夫婦それぞれが団信を重視したい
金融機関が連帯債務を取り扱っていない
夫婦とも今後も安定して働く予定
契約が2本になることを気にしない
連帯債務向き
住宅ローン控除を夫婦ともに受けたい
諸費用をできるだけ抑えたい
契約をシンプルにしたい
利用したい金融機関が対応している

Q&A

Qペアローンと連帯債務ではどちらが住宅ローン控除に有利ですか?
条件を満たせば、どちらも夫婦それぞれ住宅ローン控除を受けられる場合があります。制度だけで判断するのではなく、金融機関の取り扱いや契約内容も確認しましょう。
Q共働きならペアローンがおすすめですか?
一概には言えません。我が家は連帯債務を選びましたが、団信の内容や働き方によってはペアローンが向いている家庭もあります。
Q連帯債務を扱っていない銀行もありますか?
あります。金融機関によって取り扱いが異なるため、事前に確認することをおすすめします。

まとめ
  • 我が家は約7,000万円の住宅ローンを連帯債務で組みました
  • 決め手は「夫婦ともに住宅ローン控除」「諸費用を抑えられる」「契約がシンプル」の3点
  • ペアローンが向いている家庭もある。大切なのは「自分たちに合っているのはどちらか」という視点
  • 最初から選択肢を一つに決めつけず、連帯債務という選択肢も知ったうえで比較してほしい

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